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ハイスピード工法

ハイスピード工法の特徴

既存の地盤改良工法のようにあらかじめ決まった杭を使ったり、地盤を補強しない工事と異なり、砕石パイルをその地盤にあうように確実な施工で1本づつ造り上げ、砕石パイルと砕石パイル周辺の地盤の支持力を複合させて、地盤の支持力を高める地盤改良工法です。


 

 


地震に強いハイスピード工法

100年に一度の大雨と、大地震を想定した強度があります。十勝沖地震(震度6.4)や阪神大震災(震度7)でも、岸壁で大きな被害が発生しましたが、砕石を使った地盤改良では大きな被害はなく、現在の地盤改良工法の中では最適とされています。また、地震の時、家の揺れ方と地盤の揺れ方に違いがあり、杭はその変化に耐えられないこともあるが、
砕石パイルはもともと固まっていないため、地盤の揺れに追随して、地震の揺れによる強度低下をやわらげる効果があります。




ハイスピード工法は六価クロム(発がん性物質)が発生しません

六価クロムとは、かつて重大な社会問題となったアスベストと並んで二大発ガン性物質として国際がん研究機関(IARC)及び アメリカ合衆国環境保護庁(EPA)によりリストアップされている非常に危険な物質です。 人体影響としては慢性障害でアレルギー性皮膚炎、肺がん、急逝障害で皮膚の火傷、壊死、下痢、嘔吐などです。
この六価クロムがセメントと土を混ぜるときに発生する恐れがあります。 しかもその発生メカニズムはいまだ解明されていません。 この六価クロムは発生すると地下水を流れ周辺の自然環境にも悪影響を及ぼします。
人の健康や自然環境に悪影響を及ぼす、非常に危険な発ガン性物質「六価クロム」の発生率が高くなります。

2003年2月15日に土壌汚染対策法が施行されました。この法律によると、もし汚染物質「六価クロム」が発生してしまったら、土地の所有者である皆様は、 その汚染物質の浄化義務を負うと共に、あなたの健康や家族の健康を害するおそれもあります。
 


資産価値を下げず将来産業廃棄物にもなりません

2003年1月1日より不動産鑑定評価基準が改正されました。 これによると、地中の埋設物も土地履歴として正確に評価されます。 もちろん埋設物はマイナス評価になり、将来の撤去費用が発生したり、土地そのものの地価のマイナス要素として判断され、 結果として地価の下落につながります。
土地を購入してすぐの安易な地盤改良で、知らぬ間に地価が下落しているかも知れません。注意が必要です。





また、役目を果たしたセメント系柱状杭や鋼管杭は地中にそのまま残っていると産業廃棄物になります。 将来土地の売却を行うとき埋設物(産業廃棄物)として取り扱われ、撤去を買主などから求められる可能性があるのです。
さらに、セメントによる土壌汚染を起こしていると、その浄化費用もプラスされてしまいます。
環境や経済性を考えると、安易な判断による地盤改良工法の選択は避けたいものです。


 


 



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